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今回は貸借対照表(B/S)から企業財務の安全性を確認する
指標についてご説明します。

貸借対照表(B/S)分析から、企業財務の安全性を知ることができます。
安全性指標とは、企業の支払能力を貸借対照表の数字を用いて計算し数値化した財務指標を指します。
企業の資本構成や固定資産のバランスの妥当性、
企業体力がどれくらいあるのか(=現金の支払能力がどれくらいあるか)
を評価することであり、安全性指標は、経営分析における財務分析に欠かせない指標です。

これらの指標が基準値を下回った場合、短期的に資金繰りが必要であるという結果が導きだされます。

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今回は以下の4つの指標についてご説明します。

①手元流動性

貸借対照表の中で短期的に最も重要な指標は、
「手元流動性【(現預金+短期有価証券)÷ 月次売上高】」です。
手元流動性で、企業の売上高に対し、すぐに使用可能な資金が、
月次売上高(売上高÷12で算出します)の何カ月分あるか分かります。
手元流動性が高ければ、資金繰りに余裕があることを示しています。
手元流動性は、財務の安定性を評価する、B/S分析における安全性分析の指標なのです。
一般的に、月次売上高の2ヶ月前後が平均値と言われています。

逆に月次売上高が2ヶ月を切る場合は、資金繰りをする必要性が出てきます。

②当座比率
当座比率【当座資産 ÷ 流動負債 x 100】とは、
流動負債に対する当座資産の比率を指します。
当座比率は、企業の短期支払能力を判断する財務指標でもあります。
流動比率(詳細は後述)よりも企業の支払能力を更に厳しく評価できる指標であり、
当座比率は、B/S分析における安全性分析手法の一つでもあります。

当座資産が流動負債を上回る100%以上の結果になるのが理想的であると言われています。

③流動比率
流動比率【流動資産 ÷ 流動負債 x 100】とは、
流動資産が流動負債をどれくらいカバーしているかを示す、安全性分析における財務指標です。
流動資産・流動負債とは、会計における資産・負債のうち、
通常1年以内に流動資産は現金化、費用化できる資産、流動負債は1年以内に支払の期限が到来する債務を指します。
短期的な安全性を見る場合、1年以内に現金化できる「流動資産」が「流動負債」を
どれだけ上回っているかを流動比率を使って調べます。

一般的に、流動比率の計算結果が120%以上の場合は、高い支払能力を持つ企業、
90%~100%の場合は、標準的な支払能力を持つ企業、
80%以下の場合は、注意を要する企業と判断することができます。

④自己資本比率
自己資本比率【自己資本÷総資本(自己資本+他人資本) x 100】とは、
返済不要の自己資本が全体の資本調達の何%あるかを示す指標です。
自己資本比率は、財務分析の中長期的な安全性分析の手法で、
企業の借入部分が、返済の必要のない自己資本でどれだけ賄えるかを、自己資本比率を使って調べます。
自己資本比率が高いほど、経営が安定している優良企業と見ることができ、
またその目安は業種や企業規模により異なりますが、
一般的には、40%以上なら倒産しにくい企業といえます。

まずは上記の4つの指標を参考に資金繰りが今必要なのかを
検討されることをお勧めします。